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永続地帯研究会 編

B5判並製/112頁
定価 本体1,300円+税
発行日 2013年8月26日
ISBN 9784845113279 C0036

太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス……。日本各地には、原子力や火力に頼らない、地産地消のエネルギーが満ちています。
地図とランキングで都道府県&市区町村の再生可能エネルギーの今と未来がひと目でわかるビジュアルデータブック。

著者紹介

永続地帯研究会
千葉大学公共研究センターとNPO法人環境エネルギー政策研究所(ISEP)による共同研究組織として2005年度末に発足。さまざまなエネルギー分野の専門家が参加し、エネルギーと食糧需要を地域でまかなうことのできる「永続地帯」の試算と公表をおこなっている。代表者は倉阪秀史千葉大学大学院教授、松原弘直環境エネルギー政策研究所理事・主席研究員。

永続地帯研究会ホームページ
http://sustainable-zone.org/

【執筆担当】
馬上丈司(千葉大学非常勤講師) 1章 (※P10-11は倉阪秀史)
倉阪秀史(千葉大学大学院教授) 2・3章
松原弘直(環境エネルギー政策研究所理事・主席研究員) 4章

「はじめに」より

エネルギー永続地帯から見えてくるもの
 この本は、千葉大学倉阪研究室とNPO法人環境エネルギー政策研究所による「永続地帯研究」をベースとしています。2005年から行われているこの研究は、全国の市町村の再生可能エネルギー供給量と地域的エネルギー需要量(民生用+農林水産業用)を比較する研究です。
 この研究で把握したデータによると、全国的には、再生可能エネルギーによる供給量は地域的エネルギー需要量の3.5%程度となっています。
 しかし、都道府県レベル、市町村レベルと視点を地域に移していけば、現時点でも、無視できない程度に再生可能エネルギーを生み出している地域があります。
 この研究では、再生可能エネルギー供給量が地域的エネルギー需要量を上回っている市町村を「エネルギー永続地帯」と呼んでいます。これは、計算上のもので、自給自足を意味しているものではありません。しかし、再生可能エネルギー基盤の経済社会へ移行する際には、このような市町村が徐々に広がっていくことになります。
 また、人口が少なく、自然豊かな地域ほど永続地帯に近いことになります。従来、「遅れている」と考えられた地域が、永続地帯の観点からは「進んでいる」地域になります。このように、この指標には、先進性に関する考え方をひっくり返す可能性があるのです。
 今後「エネルギー永続地帯」が15年くらいかけて徐々に日本全体に広がっていくことを期待しています。

主な目次

はじめに
第1章 再生可能エネルギーは今どうなっているか
・日本の再生可能ネルギーの現状
・再生可能エネルギーの供給量が多い県は?
・太陽光発電の供給量が多い県は?
・風力発電の供給量が多い県は?
・地熱発電の供給量が多い県は?
・小水力発電の供給量が多い県は?
・バイオマス発電の供給量が多い県は?
・太陽熱利用が多い県は?
・地熱利用が多い県は?
・バイオマス熱利用が多い県は?
・エネルギー自給率が高い県は?
・エネルギー供給密度が高い県は?
・エネルギー供給量と自給率が高い市町村は?

第2章 再生可能エネルギーのポテンシャル
・太陽光発電のポテンシャルが高い県は?
・風力発電(陸上)のポテンシャルが高い県は?
・中小水力発電のポテンシャルが高い県は?
・地熱発電のポテンシャルが高い県は?
・再生可能エネルギーの経済効果が大きな県は?
〈コラム〉 日本の「永続地帯」は27市町村

第3章 47都道府県再生可能エネルギーデータ
北海道/青森県/岩手県/宮城県/秋田県/山形県/福島県/茨城県/栃木県/群馬県/埼玉県/千葉県/東京都/神奈川県/新潟県/富山県/石川県/福井県/山梨県/長野県/岐阜県/静岡県/愛知県/三重県/滋賀県/京都府/大阪府/兵庫県/奈良県/和歌山県/鳥取県/島根県/岡山県/広島県/山口県/徳島県/香川県/愛媛県/高知県/福岡県/佐賀県/長崎県/熊本県/大分県/宮崎県/鹿児島県/沖縄県/

第4章 再生可能エネルギーの課題とこれから
・世界の再生可能エネルギーの見通し
・固定価格買取制度
・再生可能エネルギーの熱利用
・発送電分離
・スマートコミュニティ

巻末資料 データ数値の計算方法について

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